先日、訪問看護に関する会議内容を拝見しました。
訪問看護に属する理学療法士について言及されており、今後の活動に大きな影響を受けるのではないかと考えされました。
理学療法士の活動範囲は医師の指示の下としての決まりがあるのですが、その枠を超えているからちょっと確認しようか？っという先輩や上司から肩を叩かれているような空気感。
理学療法士の活動範囲は、あくまでもこの範囲だよね。っと改めて壁のような線引きを今後していくのでしょうか。
理学療法士の活動範囲は公的保険内だけか
理学療法士の活動範囲は主に公的保険内での活動が中心的です。最近では、予防の観点から活動範囲を広げていますが、あくまでも啓蒙レベルに留まっている。医療機関から出て、ベンチャー企業に転職したり、起業したりとその活動範囲は広がりを見せているが、まだまだ微々たるもの。
国としては公的保険の適正化を目指したいところで、理学療法士もこれから予防を中心に公的保険の適正化に貢献していきたいところではある。
理学療法士の役割はこれから拡大しニーズは加速して増えていくことは容易に想像できる。しかし、今回の訪問看護に関する言及はかなりの影響が出てきそうで多くの理学療法士はその記事をSNSでシェアしている。
https://www.medwatch.jp/?p=27491&fbclid=IwAR0YDD8Rs2i6ct697iu_ZM5Ard-DSoXPc9Ffyja64Y_zb4ceu_9PTZqwD7o
文章にはその必要性を示すようなニュアンスもあり、それが示されなければ次の改定で影響が出てくることになりそうです。
仮に、猪口委員や今村委員の指摘するような「24時間対応の必要はない（つまり急変しない）、訪問リハビリだけを希望する患者のための、スタッフのほとんどを理学療法士等とした、事実上の『訪問リハビリステーション』である訪問看護ステーション」の必要性があるのなら、正面からその存立を主張すべきで、制度の穴をつくような手法は好ましいとは言えないように思われます。
https://www.medwatch.jp/?p=27491&fbclid=IwAR0YDD8Rs2i6ct697iu_ZM5Ard-DSoXPc9Ffyja64Y_zb4ceu_9PTZqwD7o
医療機関を離れて活躍する理学療法士は増えて行く？
私はすでに医療機関を離れて企業で働いています。
理学療法士の経験や知識、技術を活かしながら現在は、起業や新規事業のアドバイザーやコンサルタントも行っています。多い時は８つの事業を同時に進めていた時期もあります。
それが理学療法士の仕事か？とい言われれば、今はそうでないかもしれません。
それでもこれから理学療法士の経験を積んだ人たちがどんな分野に進出し活躍していくことが考えられます。
私は理学療法士が各分野に拡散していくこの動きは加速していくと考えています。
理学療法士の仕事はシンプルに表現すると課題を解決する仕事とも言えます。
目の前にある課題を因数分解し、それの課題が生じた原因の追究や解決方法などを考え実行することが可能です。
もちろん初めから出来る訳ではないのでそれなりに勉強する必要はありますが、課題を解決するというのは結構受け入れられるものです。
政治の力と自由の力
あくまでも理学療法士の活動の中心は公的保険内です。しかし、これからは縮小の時代であり、真っ先に縮小されていくのは政治に影響が少ない分野からになっていくことが容易に考えられます。
これから参議院選挙がありますが、このタイミングを逃すと大きな損失になってしまうかもしれません。ただ、これで大きく前進することはないとも考えています。
どっちやねん！と思うかもしれませんが、まずは悪い流れを変える、止めることを最優先に考えて行動しましょう。
自由に大手を振って好きなように働きたいと誰しも考えると思いますが、それにはやはり影響力という力が必要になっていきます。
理学療法士が追い求める道を正しいと思えるように切り開いていけるように私たちは一丸となって動き出さなければいけません。
私は理学療法士の仕事が大好きです。
センスも技術も知識も足りないですが、それでも大好きです。だからこそこれからの発展に少しでも貢献していきたいと考えています。